未来はいまの積み重ね

二児の父親あびパパが子どもに生きる力を伝えるブログ。

イデコ(iDeCo)はデメリットを理解して加入すべき3つの理由

どーも、あびパパです。

わたしはイデコ(iDeCo)に加入していますが、みなさんはいかがですか?

イデコ(iDeCo)は老後に向けた資産形成を行うための制度であり、個人型確定拠出年金とも言います。

わたしはお金で苦労する老後にならないためのひとつとしてイデコ(iDeCo)に加入したのですが、デメリットについても理解しなければなりません。

この記事では、イデコ(iDeCo)のデメリットを理解して加入すべき3つの理由を紹介したいと思います。

イデコ(iDeCo)のメリットおさらい

イデコ(iDeCo)は、職業や勤め先などによって拠出できる限度額が異なりますが、その範囲内で自分で掛け金を決めて拠出していきます。

メリットをまとめると以下の通りです。

イデコ(iDeCo)5つのメリット

所得税と住民税の控除があり節税になる

②運用で得た利益は非課税になる

③受取るときも非課税か控除を受けられる

④運用する金融商品を何度でも変更できる

⑤本人が亡くなっても遺族が受け取れる

それでは、イデコ(iDeCo)にデメリットはないのでしょうか。

デメリットでもありメリットにもなり得る以下3つが考えられます

原則60歳まで引き落としができない


イデコ(iDeCo)は老後の資産形成のための制度であり、原則60歳まで引き落とすことができません。

税制優遇もあり老後のためと考えればデメリットではありませんが、60歳までの間に必要になるお金があるのも確かです。

基本的に毎月の掛け金=拠出額はないものと考え、その他のお金で生活費や教育資金の準備をするのが望ましいです。

節税メリットを最大限に生かすには限度額いっぱいまで掛け金を拠出するのが最も効果的です。

しかし、60歳までお金を引き出せないことを考慮し、無理のない金額で始めるのもよいでしょう。

掛け金=拠出額は、毎年4月から翌年3月の間で年1回のみ変更可能です。

ライフステージの変化に合わせて、金額は増減できますのでご安心ください。

運用商品により元本割れリスクがある


イデコ(iDeCo)は毎月拠出する金額を基本的に投資信託で資産運用していくものです。

投資と聞くと『損するのではないか』と思う日本人は多いことでしょう。

その通りその確率は0ではありません。

増やせる可能性がある反面、元本割れリスクも考えられるためデメリットではあります。

先程、『"基本的に"投資信託で資産運用する』と書きましたが定期預金を選択することも可能です。

しかし、低金利である現代では定期預金ではお金がほとんど増やせません。

むしろ後述する口座管理手数料のぶんマイナスになります。

また、定期預金では物価上昇つまり、インフレリスクにも対応できません。

定期預金や債券などは安全資産と呼ばれる一方でインフレには弱いのが難点です。

わたしとしてはイデコ(iDeCo)以外で定期預金は行い、イデコではインフレに強い株式中心の投資信託を選ぶのがよいと思っています。

これからの時代はインフレ対策をしないほうがリスクだと思っているからです。

口座管理手数料がかかる


イデコ(iDeCo)を始めるときは金融機関にiDeCo口座を開設しなければなりません。

金融機関は銀行や証券会社などさまざまです。

どこで開設しても以下3つの手数料がかかります。

国民年金基金連合会に支払う手数料

年間1,236円

必ずかかる手数料になります。

②事務委託先金融機関手数料

年間768円

必ずかかる手数料になります。

③金融機関の運営管理機関手数料

年間0円〜

金融機関により大きく異なる手数料です。

金融機関を選ぶ上でとても重要なのが、この運営管理機関手数料が安いことです。

わたしのおすすめはマネックス証券SBI証券、楽天証券になりいづれも証券会社です。

①②の合計2,004円は必ずかかる手数料です。

イデコ(iDeCo)は掛け金=拠出額が多いほど節税メリットがあります。

この場合、手数料よりも節税メリットのほうが大きいです。

逆に掛け金=拠出額が少ない方や投資商品ではなく定期預金などで運用している方はこの手数料がデメリットに感じることでしょう。

なぜなら、掛け金=拠出額が少ない場合はあまり節税できませんし、定期預金は低金利の現在では年間2,004円より増やせないからです。

まとめ

いかがでしたか?

イデコ(iDeCo)は3つのデメリットを理解してから加入することをおすすめします。

イデコ(iDeCo)3つのデメリット

POINT

❶原則60歳まで引き落としができない
⇨引き落とせないということは完全に老後資金のためと考えればメリットになります。

❷運用商品により元本割れのリスクがある
⇨株式中心の投資信託はインフレ対策として考えれば必要なこと。60歳が近づいてきたら安全資産(債券や定期預金)に商品を切り替えることで元本割れリスクを回避できる。

❸口座管理手数料がかかる
⇨ 運営管理機関手数料がかからない証券会社を選ぶことで手数料は年間2,004円に抑えられる。節税優遇と長期による資産運用を考えれば手数料以上のメリットが期待できる。